Take-Two CEO、ゲーム業界への関税影響に楽観的

最近の議論では、米国における関税不透明性の継続がゲーム業界に与える影響が取り上げられており、コンソールからアクセサリー、ソフトウェアに至るまで広範な影響が懸念されています。消費者のみならず企業への影響を憂慮する声もある中、Take-TwoのCEOであるStrauss Zelnick氏は、本日の投資家向けQ&Aコールにおいて、関税問題についてほぼ動揺を見せませんでした。

コール終盤、Zelnick氏は最近のXbox Series価格上昇やPlayStation 5の価格調整見込みを念頭に、コンソール価格上昇の可能性とゲームエコシステムへの広範な影響について質問を受けました。

Zelnick氏は関税の予測困難性を認めつつも、Take-Twoの近い将来の財務見通しは堅調だと強調：

「当社の予測は今後10ヶ月（現会計年度残期間）をカバーしており、関税の帰趨は変動が激しいため予測が困難です。ただし、関税が予期せぬ方向に転じない限り、現行の業績予想は概ね維持されると確信しています。さらに、Nintendo Switch 2（発売前）を除く主要プラットフォームには既に相当数の普及台数があります。このため、潜在的変化が当社に重大な影響を与えるとは考えていません」

Zelnick氏の楽観視には根拠があります。同氏が指摘する通り、Take-Twoの近未来作の大半は既に消費者に広く普及しているプラットフォーム向けです。Xbox SeriesやPlayStation 5、Nintendo Switch 2の販売動向が多少変化したとしても、大きな影響はないでしょう。加えて、Take-Twoの収益の多くは『GTA V』や『Red Dead Redemption 2』、モバイル作品などのデジタル取引に依存しており、これらは関税の影響を受けません。

しかしZelnick氏も不透明感を否定しません。ここ数ヶ月、アナリストらは関税情勢を「流動的で予測困難」と評しており、Take-TwoのCEOですらその見解に余地を残しています。

投資家コール前に行ったZelnick氏との対談では、四半期業績に加え、『GTA 6』の開発スケジュール更新と来年への延期に関する同氏の見解、Nintendo Switch 2への言及、そして同機発売への熱意についても議論しました。